アメリカCDC（疾病予防管理センター）の報告によれば、或る統計事例に対して、コロナによる死亡者は６％だったのに対し、94％が別の基礎疾患で亡くなったと、変更・訂正されている。然しながら、日本の厚生労働省の通達では、陽性者が基礎疾患で亡くなった場合でも、コロナウイルス感染による死亡と報告しろと、地方自治体に指示を出している。これは作為的な通達であり、背景には、不可解な意図が感じられる。ドイツでは、各国に先駆けて、メディアの功罪を、メディア自ら謝罪し、公共の媒体に於ける、誤報道の非を認めた。何故、日本の首長や首脳部の人間は、率先してワクチンを接種しないのか？彼等はワクチンが、危険であるのを知っているからだと私は考えている。これだけは書いておく。今、ここに直ぐ。ワクチンが安全かどうかの、検証は出来ていない。ワクチンの接種に関しては、喫緊の課題が故に、今回、記事を仕上げることにした。現Pfizer製薬の副社長は、同社の株価がピークに達したのを見澄まして、手持ちの株を売却し、その後、某メディアの取材に応じて、ワクチンの効果に就いては保証出来ない旨、自ら語っている。
未だに日本政府及び厚生労働省は、欺瞞も甚だしい情報を垂れ流している。偏向した内容で、永遠に国民を欺こうと言うのだろうか。少なくとも、ワクチン接種による死亡者数や、重篤な状態に陥った人数など、併せて報告すべき筈である。もはや、見え透いた情報で、深刻かつ危機的な薬害を隠蔽しようというのだろうか。ワクチン接種者のうち、約1000人もの死亡者が出ているにもかかわらず、粉飾の無い情報を、きちんと公表しないのは何故だろう。彼等にとっては、余程都合が悪いと見える。ｍRNAワクチンは、逆転写酵素を作り出し、正常な細胞のDNAをEdit（編集）する作用を持っている。ワクチン接種＝感染、だと、現段階では捉えて良い。何故なら、ワクチンの効果や安全性に就いて、確固とした情報が存在していないからである。厚生労働省は、責任が重大なことを認識すべきである。私は薬害エイズや、サリドマイドを想起するが、今回ばかりは規模も桁違いである。薬害と仮定するならば、この国は、未曾有の危機的事態に陥るだろう。
数年以内に、恐らくは阿鼻叫喚の事態が勃発すると、ここに付け加えておく。ワクチンの臨床試験の段階で、実験動物の大半は、ほぼ2年以内に死亡している。日本政府が、堰を切ったように、自ら認可もしていないワクチンを、急いで使う理由は、何であろうか？誤情報を垂れ流しているのは、どちらだろう。我々の情報をデマだと断じ、得体の知れない「提灯持ちの専門家」に代弁させる。この種のパラドキシカルな問題を考察するに当って、以下、私はワクチンの利権の構造にメスを入れる積りである。
ワクチン利権に纏わる問題点
仮に武漢ウイルスが存在するとしても、何故、治療薬ではなくワクチンの開発を優先するのであろうか。私はここに力点を置いて、以下に解説したいと考える。現時点で1億7000万人と言われる武漢ウイルス患者への治療薬が開発されれば、その需要は、患者の数に相当するだけで十分な筈である。然しながら、「予防薬」としてのワクチンの需要は、治療薬に比して桁違いの数を要し、10億、20億人単位での需要が発生する筈である。例えば、季節性インフルエンザのような、毎年流行する「変異株」が流行するとなれば、半永久的に、製薬会社の利益は担保される。日本に於いては、「アビガン」という、期待された治療薬の開発や認可が一向に進捗していない。今では仄聞でしか目にする機会が減少した「治療薬候補」の話は、既に、世界中で霧散消失してしまっている。例えば、「レムデシビル」に対しては、WHO（世界保健機構）が、その効果に疑問符を投げ掛け、開発や臨床試験に横槍を入れた経緯が存在している。WHOは、レムデシビルには罹患者の死亡率を低下させる効果は無い、と一方的に断じ、科学的根拠も無しに、治療薬の開発そのものを否定した。慧眼な読者なら、WHOの此の種の判断には、ワクチンビジネスの暗部が、巣食っているのが理解出来る筈である。例年の、ウイルス（変異型）の流行と、新たなワクチンの開発の鬩ぎ合いは、作為的な、単なるマッチポンプと言っても過言ではない。
コロナ禍に於ける国と専門家会議の迷走
以下は一般的に報じられている内容である。如何に専門家達がコロナについて知悉していなかったかが、よく理解できる筈である。Business Journal誌の報道を引用する。
先ず初めに、問題の端緒は、1月28日の政府の発令した政令にまで遡る。所謂、『新型コロナウイルス感染症を指定感染症として定める等の政令』である。厚生労働省が起草した文章だが、コロナを、コレラやペストと同じような扱いをしたことが問題の発端であった。
例えば感染源や感染ルートが明確な感染症とは異なり、クラスターの特定が抑え込みの死命を制する訳ではなかったのである。問題は”症状”の軽重に関わらず、感染者を隔離することを法律で定めてしまったことにある。症状の無い患者が感染を広げる指摘が既に分かりつつあったにも関わらず、結果として、PCR検査をすればするほど無症状患者も収容しなければならなくなり、医療崩壊が視野に入って来た。
国立感染研究所及び、大学病院がデータの統一性の観点からPCR検査の処理を独占に至った経緯がある。そのため、PCR検査が広がらず、自宅待機患者が死亡すると言った事態が出たと、主張する向きが出た。これには、厚生労働省、国立感染症研究所、医師会と言った各々が、朝令暮改の対策を、自らのメンツの張り合いの為に行って来た矛盾が、拡大しただけである。
PCR検査の拡大に伴い、自明の理であるにも関わらず、統計上の患者の数は増大した。然しながら、専門家会議は、あたかも国民の行動に起因するかの如く、”患者数の増加”を主張するようになった。これは政府の対応にも問題が在ったと言わざるを得ないものである。到底、私は容認できる内容ではない。
菅政権が、明確なイニシアチブを執って、この問題に当たっている印象は見えない。飲食行為が槍玉に上げられ、何ら救済措置(給付金)を講じようとはしないばかりか、首相自らコロナ復興税を机上に乗せて、国民に更なる負担を強いようとしているのである。
ワクチン開発という虚構
以上のURLに記載された英文献には、ｍRNAワクチンには、生体の正常な遺伝子への異変は存在しないと断じられている。然しながら、私は武漢ウイルスの存在自体を疑問視している。例えば、Medical Tribue 2020/12/8によれば、以下の記述が見出される。
”現在、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の診断において世界中で使用されているポリメラーゼ連鎖反応（PCR）検査。新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）の遺伝子の有無を検出する方法だが、SARS-CoV-2の遺伝子配列を初めて報告した論文（Euro Surveill 2020; 25: 2000045）が判定基準、いわば「金字塔」とされている。しかし、その論文自体に多くの科学的欠陥があるとして、ドイツの遺伝学者Pieter Borger氏ら22氏の科学者で構成するInternational Consortium of Scientists in Life Sciences（ICSLS）が掲載誌からの論文撤回を求めている”
上記の論文の一部にしか目を通していないが、現在のPCR検査では、単なる遺伝子の断片も検出してしまい、コロナ陽性者との判断が下ってしまうと、警鐘を鳴らしているのである。コロナウイルスに対する、国を挙げてのmass panic(大騒ぎ)には、私は唖然としているし、そこには権益が派生し、得体の知れない人間が跳梁跋扈する事態に陥っている(よく知られた人物であり、私は名前を特定出来るが、敢えて此処では省略させて頂く)。
表向き、各国がワクチン開発を急ぐ理由は、それが且つて冷戦下の核開発に匹敵するほどの大きな意義を持っているからである。つまり、米中露が、覇権を賭けた争いを始めている。私から見れば、捏造された風評被害を最大限利用して、国民を欺き、恐怖を植え付け、危険で未知のワクチンを接種させ、あたかも、人体実験とも呼ぶべき悍ましい出来事に映るのだが、これには理由や背景が存在している。ワクチン自体が巨利を生むことは、前節で指摘した通りだが、逆にウイルス自体を、”生物学的兵器”と見做せば、事情が呑み込める筈である。コロナ治療の医療現場に立つ、或る内科医は、コロナウイルスとは季節性インフルエンザの変異種であり、「ワクチン」を接種した人間こそ、スプレッダーになる可能性が高いと指摘する。但し、世界中のラボで精製分離が出来ず、ウイルス株の培養すら不可能な中、ウイルスのサンプルだけで、一体、どんな手法を用いてワクチンなるものを開発出来るのか、私には、甚だ疑問である。然しながら、人々の心に甚大な恐怖を植え付けたインフォデミックは、その心理的な側面を考慮すれば、十分に戦略的要素と成り得るのである。且つて核兵器の存在は、人々の心を極限まで恐怖で支配したが、昨今ではパンデミックこそ敵対国を脆弱化せしめる有用な道具となる。
製薬会社の奇妙な動き
武漢肺炎ワクチンを開発・製造する企業が、相次いで奇妙な動きを見せている。
①.例えばMONEY VOICE紙の指摘によれば、ファイザー製薬では、ワクチン治験で９割有効を発表した裏で、同社CEOがファイザーの自社株の６割を売却していると報じている。これはインサイダー取引に相当するのではないかと、筆者は咄嗟に考えたが、将来有望な展開が望める優良企業のトップにあるまじき行為だと、首を傾げたくなる。参照元のBloomberg紙によれば、ファイザーのアルバート・ブーラーCEO(最高経営責任者)は、保有する自社株の売却で560万ドルの巨利を得たという。SEC(米証券取引委員会)への提出文書の中で、ブーラーは13万株を売却、同社サリー・サスマン上級副社長も180万ドルの保有株を手放している。これは上昇相場の頭打ちを意味しており、市場を牽引してきたファイザー製薬の株価が、これ以上、上昇しないことを見越した行動だった構図が透けて見えて来る。
②.同時にモデルナ社も動きを加速している。昨年からCEO及び内部の人間が続々と自社株を売り払い、接種を控えた株価上昇のピークが、正に今現在であるのを、内外に暴露した行為だと、Bloomberg紙は記事にしている。ここで一つ懸念が起こって来る。これではワクチン開発の公表結果に対し、疑問を差し挟むことになってしまうのではないか。同社CEOのバンセルは、同じ時期、モデルナ株を18000株を追加売却。泥舟から鼠が逃げ出すような醜態を見せている。株売買と同時に、武漢肺炎ワクチン臨床試験への登録ペースが鈍く、モデルナ社の治験を巡る不安が広がっている。事実、これを受けて、同社の株は3.5％程下落している。ステファン・バンセルCEOは、市場を牽引してきたコロナ開発によって巨利を得ているが、ここに来て不可解な行動に出ている。ナショナル・パブリック・ラジオ(NPR)の報道によると、モデルナ幹部複数が、9000万ドル相当の株式を売却したことが暴露されており、最高医療責任者(CMO)のタル・ザックスが取引プランを強引に変更したとして厳しい批判を浴びている。同時に、ここでもまたインサイダー取引に当たるのではないかと、批判が起こっている。
③.次はアストラゼネカ社である。同社は段階的に13拠点を閉鎖し、21年4月目処に、日本から完全に撤退することを表明している。ところで、ミクスOnlineの記事を読んでいた私は、衝撃的なニュースを目にした。アストラゼネカ社が武漢肺炎ワクチンの臨床試験を、急遽中止したとする記事である。同社の支社撤退に続き、遺伝子ワクチン臨床治験を止めるという。一体、これは何を意味するのか。批判に晒されるのを、回避する目的ではないだろうか。
④.と、同時に、ジョンソン＆ジョンソン社も、武漢肺炎ワクチンの臨床試験を断念したとある。一体、何が起きているのか定かではないが、アストラゼネカ社は英国で強引に臨床試験を断行してはいるが、アメリカからは完全に締め出しを食らっている。以下は、ミクスOnlineより転載する。
2020/8/17「ミクスOnline」より抜粋
ジョンソン＆ジョンソンの新型コロナ遺伝子ワクチンのフェーズ３の臨床試験が、9月30日に米国でスタート約6万人の成人を対象とした大規模臨床試験。ファウチが所長を務める「米国国立アレルギー感染症研究所（National Institute of Allergy and Infectious Diseases）」も資金提供している力こぶの入った臨床試験である。この遺伝子ワクチンは、アストラゼネカと同じアデノウイルスベクター遺伝子ワクチンである。然しながら、10月12日にジョンソン＆ジョンソンは、重症の副作用（serious adverse events (SAE)）が出たことで臨床試験を一時中止したことを発表。（『Johnson & Johnson pauses Covid-19 vaccine trial after 'unexplained illness'』 CNN, October 13, 2020）。これは、アストラゼネカに引き続き２つ目の遺伝子ワクチン臨床試験の中止だが、この重症の副作用(SAE)の詳細内容は、公開されていない。
結論から言おう。これらはワクチンではない。合成病原体および化学病原体生成デバイスである。アメリカの機密公文書を精査した結果、以上の結論に至った。
既刊資料によれば、新型コロナはインフルエンザと症状が非常に似通っており、区別するのが難しい。更に、感染者が「水増し」されている可能性が高い上に、正確な統計値が無く、信頼出来る情報筋も存在しない。この種の情報の管轄は、厚生労働省とWHOがその任に当たるが、端的に言って、両機関の公式な通達によって、「死者数も水増しされている」ことが判明している。 昨年、厚生労働省は、PCR検査が陽性であれば、厳密な死因を特定せずに、新型コロナによる死亡者としてカウントするように公式に地方自治体に通達している。
これはWHOの方針を踏襲したものであるが、国立感染症研究所の見識とは、統計上、異なった結果が出ている。我々は10倍から20倍近い、改竄された数字を突き付けられている可能性が高い。厚生労働省の発表する、「新型コロナによる死者数」は、実際には10分の1以下しか存在しない。 大本になるPCR検査の精度や仕組みを、ここで理解する必要がある。何故なら、PCR検査を通じて、我々はこの「パンデミック」に向き合っている為である。
絡繰りは以下の如きものである。PCR検査によって判明するのは、「感染者の数」ではなく「陽性者の数」である。即ち、陽性者を感染者としてカウントするために、感染者数が、”10倍近く水増しされる”結果となる。現実に、”感染者”の殆どが無症状に近い。 毎日、喧伝されるメディアの狂奔ぶりは、それ自体が、或る種の”パニック”を想起させる。PCR検査は、その8割が、精度を問われない民間のキットを通じて検査されているためでもある。ここで、何故、この騒動が仕掛けられたのか、疑問に思う向きもあるかも知れない。 特に、コロナの問題に関して言えば、伝聞だけでは「事実」を立証することは難しい。よって先ず、外堀から埋めると良いかと思う。何故、政府のトップは、ワクチンの安全性に関して、一切の説明をしないのか？どんな薬にも副作用はある。厳密に言えば、薬剤とワクチンは異なるが、彼等はなぜ、率先してワクチンを打たないのか？奇妙な符合を感じないなら、少し、病気に関して、疑いの目を向けるほうがいい。
医師による告発
https://www.bitchute.com/video/6LgGuijHG6Ei/
先ず、上記のビデオを見て欲しい。大多数の現場の医師が、「世界医師連盟」に於いて、コロナ騒動は「作り出されたもの」と証言しているのが分かる。私は更に、副詞を一つ付け加える。コロナ騒動は「意図的に」「作り出されたもの」と表現するとしっくり流れが分かる。 もう一点。ワクチンの有効性や副作用に関する治験データが圧倒的に不足している事実を、どう考えるべきか？1年かそこらでは、「ワクチン」が完成する筈が無かろうと大方の医師・研究者は口を揃える。ワクチン接種による、残遺症状の有無を考えたらいい。体内に注入されるのは、分解されないmRNAである。つまり、一度打てば、永続的に体内で、何がしかの作用が働き続ける。未来は誰にも分からないが、医師達は警鐘を鳴らしている。
厚生労働省は、その通達の中で、各自治体に対し、コロナ死者の数を水増しするよう指示している。例えば、癌とコロナウイルスの両方に罹患して居た場合、癌による死因は考慮せずともよく、全て、コロナによるものだと公表するよう求めている。これは何故だろう。コロナパニックを煽り立てる結果は自明である。 結果として、私はワクチン接種は拒否する。どんな迫害に遭っても、得体の知れないものを接種する気はない。それが、個人認証に必要だと言われても、断る。むしろ、不安や恐怖に支配された状態では、人は合理的な判断は難しい。 米国が開示した機密文書の中には、ワクチンベンチャーの森○竜一の名前が記されている。森○には莫大な研究予算が投下されているが、これは既に、日本の医師が、国内で指弾していたことである。
開示されたCIA機密文書より
森○竜一。内閣官房健康医療推進本部に居る。ディオバン事件にも関与。開示されたアメリカの機密文書では、森○竜一(アンジ○ス 社外取締役)の刑事告発(米軍に対して)を推奨している。この男は、コロナ騒動に便乗した人間であろうと思われる。 先ず基本から。東京大学薬学部の池谷裕二教授の弁。 「誤解されている方が多いですが、季節性のインフルエンザなど注射で打つタイプのワクチンは、ウイルスの感染自体を防ぐことはできません。新型コロナウイルスのワクチンも同じで、打ったとしても感染を防ぐ効果はないのです」 この一連の騒動を眺めていると、うかと騙されてしまうかも知れない。ワクチンの有効性について、メディアが調べた節が全く無い。医療の専門家の弁には、昨今の騒動に対し、苦渋に満ちた声が聞こえてくる。当然、この騒動に便乗する輩も出てくる。社会不安を煽ることで利を得る者が居る。少し落ち着いて考えれば、ワクチンが、そう簡単に出来る筈が無い。では何故、今年中にもワクチン接種が始まるというのか。
或る日本バイオベンチャー企業の内幕について詳述する。
森○竜一の率いるバイオベンチャー企業である、ア○ジェスの18年間の決算書の財務キャッシュフローのアマウントは、529億円に上る。十数年近く、赤字続きだった森○のアンジェスは、どうやって資金を得ていたのか。例えば、新型コロナウイルスのワクチンの開発に名乗りを上げたア○ジェスに対し、2020年5月日本医療研究開発機構（AMED）は20億円の開発助成金を決定している。ア○ジェスが倒産しなかった理由は、マーケットから巨額の資金を集めていたからである。さらに8月7日には厚労省の「ワクチン生産体制等緊急整備事業」により、ア○ジェスは約94億円もの助成金も調達。
これは典型的なコロナ詐欺であろう。何故なら、感染症に全く業績のないベンチャー企業に、何故、これだけ莫大な資金が集まったというのか。森○が開発を謳ったDNAワクチンは、極めて開発が困難であり、開発に成功した製薬会社は、全く存在していないからである。森○にはかつて、不可解な過去がある。ノバルティス社が販売していたディオバン(高血圧薬)に関して、多くの不正な改竄データがあり、「ディオバン事件」と呼ばれる不祥事が発生したが、森○は、この事件に大きく関わっていたのである。
当時は「高血圧学会」の理事であった森○は、ノバルティス社の販売促進を務め、効能に偽りがあるにも関わらず、狭心症や脳梗塞を抑制する作用があると講演会で宣伝を繰り返していた。その森○が、事態の発覚を見た際に取った行動は、奇怪千万な限りであった、高血圧学会が第三者委員会に2013年4月を立ち上げたのだが、何故か、当の森○が委員として参加していたのである。これでは、公平且つ客観的な検証は不可能である。
しかも第1回会合直後にノバルティス社から1000万円の奨学寄付金を研究室宛に受け、その後300万円を受領している。積極的に宣伝していた森○氏は2009年から2013年の間だけで2700万円の寄付をノバルティス社から受領していた過去がある。
一時期、インサイダー取引が噂される事件に森○のア○ジェスは関与との、一部新聞報道もあったが、有耶無耶にされてしまう。その後、森○竜一氏は小泉政権下で「知的財産戦略本部本部員」という役職に就いていた。
以上は、https://www.o-kinaki.org/1061/ （大きな木ホームクリニックの記事）である。
その後、名前を見なかった森○竜一が、CIAの機密文書から出てくることになる。海外文献であるが、Huge actionable intelligence haul from Marine raid on CIA HQというサイトが存在している。Arrest of Cabal Agent in Japan will be a Game-changerと第する記事の中に、再び森○が現れることになる。
Morishita reports to senior Khazarian Mafia agent and former Goldman Sachs employee David Atkinson. Atkinson seems to think he runs Japan on behalf of his Rockefeller and Rothschild masters.
森○は、ハザールのマフィアの上級エージェントであり、ゴールドマンサックスの元従業員であるデビッドアトキンソンに全てを報告する。 アトキンソンは、ロックフェラーとロスチャイルドの首魁に代わって日本を経営していると考えられる。(翻訳)
Ask to speak to a base public affairs representative and inform him or her that a war criminal, who is part of a genocidal plot, will be appearing at the Foreign Correspondent’s Club of Japan at 3:00 PM, Japan Standard Time on November 26th. When you call the base, tell them to go up their chain of command until they reach someone at the Joint Chiefs of Staff who can check the facts and verify that yes indeed, an attempted genocide is under-way and that arresting Morishita will help to find the leaders of this genocidal plot. A true fact-based legal investigation will of course be required subsequent to his arrest.
ジェノサイド計画の一部である戦争犯罪者が11月26日の日本標準時午後3時に日本外国特派員協会に出頭することを、基地の広報担当者に話してもらい、通知することを奨励します。 基地に電話するときは、統合参謀本部議長の誰かに連絡するまで指揮系統を上って、事実を確認し、実際にジェノサイドの試みが進行中であり、森○を逮捕することが役立つことを確認できるように伝えて下さい。この大量虐殺の陰謀のリーダーを必ず見つけてください。当然、森○の逮捕後、真の事実に基づく法的調査が必要となるでしょう。(翻訳)
https://geopolitics.co/vital-issues/ben-fulford/arrest-of-cabal-agent-in-japan-will-be-a-game-changer/
コロナウイルスの真実とパンデミック
新型コロナウイルスは、どのラボでも精製・分離がなされていない。即ち、詐欺である。結論から言おう。真のワクチンは存在しない。つまり、ワクチンと呼ばれるものは、合成病原体および化学病原体生成デバイスである。アメリカの機密公文書を精査した結果、以上の結論に至った。
2021年2月17日より始まった、日本での新型コロナワクチンの接種に関して指摘する。国会の生中継に於いて、感染研所長の脇田氏は「新コロワクチンの予防効果が不明」と発言している。これは、政府が瓦解するほどの大きな衝撃を伴った発言である。
我々を欺いてきたのは、国や政府だけではない。ア○ジェスの森○竜一も、CIAの機密文書に登場する。森○は、”存在しない武漢ウイルス”のワクチンを開発すると称して、数百億円の助成を国から受け取っているのは指摘した。然しながら、森○が「ワクチン」を開発した形跡は皆無であり、先ずもって、武漢ウイルスの分離・精製が、世界中のラボに於いても不可能であることが証明されている。ならば森○は、一体何を開発するというのであろうか。これは典型的なコロナ詐欺であり、ウイルスは偽装され、社会不安を発生させるために用いられたデマだとしたら、森○はビル・ゲイツと同罪である。事実、機密文書の中に於いて、米軍は、森○の逮捕を促す記述を展開しているのは上に記載の通りである。
ワクチンの実態とは
https://geopolitics.co/vital-issues/ben-fulford/arrest-of-cabal-agent-in-japan-will-be-a-game-changer/を照合した結果、以下の結論に至った。
”It’s NOT a vaccine. The mRNA COVID vaccine now being militarily deployed in many nations around the world, is NOT a vaccine. I repeat: it is not a vaccine. It is many things indeed, but a vaccine is not one of them.We have to awaken to the fact that the COVID scamdemic has rapidly accelerated the technocratic and transhumanistic aspects of the New World Order (NWO) to the point where people are blindly lining up to get injected with a “treatment” which is also a chemical device, an operating system, a synthetic pathogen and chemical pathogen production device.”(原文)
「これはワクチンではない。 現在、世界中の多くの国で軍事的に展開されているmRNA COVIDワクチンは、ワクチンではない。 COVID詐欺が、新世界秩序（NWO）のテクノクラート的側面と、非人道的側面を急速に加速させた結果、人々が化学装置でもある「治療」を注入されるようになったのである。つまり、これは合成病原体および化学病原体生成デバイスである」
"It is made to make you sick … 80% of the people who are exposed to allegedly the virus [SARS-Cov-2] have no symptoms at all … 80% of people who get this injected into them have a clinical adverse event. You are getting injected with a chemical substance to induce illness, not to induce a[n] immuno-transmissive response. In other words, nothing about this is going to stop you transmitting anything. This is about getting you sick, and having your own cells be the thing that get you sick.”(原文)
「これは人間を病気にするために作られている。ウイルス[SARS-Cov-2]にさらされた人々の80％は全く症状が存在しない。これを注射された人々の80％は、何がしかの臨床的な病害を呈したのである。免疫伝達反応を誘発するのではなく、病気を誘発するために化学物質を注射されているのである。これは人間を病気にするための処置であり、結果的に我々の細胞は汚染されることを意味している」
更に指摘しておきたいのは、PCR検査の有効性である。この点に関し、以下のような指摘が為されている。検査キットの精度に問題が潜んでいるという指摘がある。
既刊資料より一部抜粋 (小川榮太郎氏による指摘 ) ”現在PCR検査は一日約７～８万件行われているが、その内約８０％は民間会社発売の検査キットによるものであり、キットとしての精度について政府の適切な指導、認可を受けていない。日本政府はただちにしかるべき専門家らの意見を聴取の上、適切なPCR検査基準を設け、マスコミによる「感染者」拡大報道による情報パニックを収束させてもらいたい。”
PCR検査に関するWHOの見解
https://www.who.int/news/item/20-01-2021-who-information-notice-for-ivd-users-2020-05
”WHO reminds IVD users that disease prevalence alters the predictive value of test results; as disease prevalence decreases, the risk of false positive increases (2). This means that the probability that a person who has a positive result (SARS-CoV-2 detected) is truly infected with SARS-CoV-2 decreases as prevalence decreases, irrespective of the claimed specificity. ”
「WHOは、IVDユーザーに、病気の有病率が検査結果の予測値を変えることを思い出させる。疾患の有病率が低下すると、偽陽性のリスクが高まることが知られている。これは、陽性の結果を持つ人が、主張された特異性に関係なく、有病率が低下するにつれて、SARS-CoV-2に本当に感染する確率が低下することを意味している 」
以上が今回、各種のデータから汲み出した結論だが、私は、これは、冒頭でも記したように、我々に打たれるのはワクチンではなく、「合成病原体」「化学病原体生成デバイス」 だと認識している。接種を受けるかどうかは、個々人の判断にもよるが、私は断固、ワクチン接種は拒否する。そのうち、政府は未接種者に刑事罰を課すかも知れない。そうであれ、私は打たない。判断は皆さんに委ねます。
武漢肺炎による世界経済への影響
「日本国際問題研究所」の既刊資料によれば、武漢発のパンデミックが世界経済に与えるショックは、リーマン危機を超えると専門家は分析している。理由は大きく2つの要素から成り立っている。先ず、サプライチェーンの凍結によって、生産活動の停滞に伴う、「供給面」に於ける活動麻痺が指摘されている。生産のみならず、パンデミックは物流へと影響し、感染爆発による労働力の供給停止は、生産活動への致命的な事態を招きかねない。次に問題となるのは、各国に於ける経済活動の寸断の為に、総じて「外需」が減少し、いずれ、海外需要への深刻な落ち込みへと繋がっていく点である。これは雇用の減少へと繋がり、更に内需を冷え込ませるといった、悪循環をもたらす可能性が極めて高いと指摘されている。中国はサプライチェーンの中核的位置を占めているが、例に挙げるなら、日本は、中国から日本への2月の輸入は、前年同月比マイナス47.1%と極めて甚大な影響を蒙っており、米国の「デカップリング」を初めとして、日本も生産拠点の国内生産回帰に助成金を打ち出す流れを作っている。コロナショックにより、ほぼ、世界経済が同時に停滞する中、生産と消費が同時に凍りつく、極めて深刻な事態が目の前で展開している。次節では、アフターコロナの世界の行方を経済面、及び国際政治の面から考えてみたい。
サプライチェーンの脆弱性
サプライチェーンの脆弱性は、そのグローバルな性質自体にあると言っていい。つまり、分かりやすく言うなら、中国に於ける生産の停滞は、サプライチェーン・ネットワークを構成する全てのシステムに波及する。サプライチェーン・ネットワークに過度に依存し過ぎたために、グローバリゼーション(グローバル企業)は、その国際的な分業システムに於いて、大きな支障を来すことが考えられる。中国での生産低下に伴って、「供給」に於いての活動の低下は、各国へと波及し、更に、パンデミックに対するロックダウン(人の往来が停止)により、労働力の著しい減少を齎すことになる。それに追い打ちを掛けるのが、外需への減少である。これは、生産拠点の国内回帰(脱中国)を進める各国の、頭痛の種であるのは間違いがない。雇用の落ち込みは内需を冷え込ませる。つまり、冒頭で見たように、生産と消費が同時に凍りつく事態を招きかねない。
国際政治を反映する経済
サプライチェーンに於ける危機の分散化と、アフターコロナの世界経済の再構築に関し、各国は既に動きを加速させている。日本政府を例にとるならば、国内生産整備に向けた、2200億の補正予算を計上し、ASEANを中心とした、製造拠点の多元化を進めている。既に、「ASEAN経済大臣共同宣言」を声明した日本は、ASEANとの経済的連携を摸索しつつある。これは、国際政治情勢とは無縁のものではなく、むしろ、サプライチェーンの再構築には、色濃く国際関係が反映する筈である。そうした最中、中国は国際的なイニシアチブを企図して「マスク外交」を繰り返し、各国の警戒心を著しく高めている。粉飾統計のために、中国が武漢肺炎によって、どの程度の経済的被害を蒙ったのかは知り得ない。明白なのは、米国の武漢肺炎への対処の遅れを好機とばかり、武漢肺炎を終息させた「中国モデル」の輸出に余念がない点である。世界経済が、「国際政治を反映している」とした理由は、以上による。最後の節では、「世界が迎える危機」と題して、世界の帰趨を考えてみたい。
世界が迎える危機
パンデミックの問題が、世界経済に如何なる影響を及ぼしたか、つぶさに前節で見て来た。然しながら、パンデミックの危機は、一段階ステージ上がっている。例えば、強行なロックダウン(人と物の封鎖)によって、武漢肺炎を制圧したかに見える中国は、各国へ強圧的な姿勢を繰り返している。周知の如く、とりわけ、米国と中国の関係は決定的に破局した。パンデミックの問題は、国際的な係争へと発展し、米中は、互いに掣肘し合っている。米国は、中国に対するドル取引を禁止する方向へと、金融制裁の舵を切り、経済面でも、両国の一層の対立激化は避けられない。米国は香港の最恵国待遇を停止して、SWIFTから中国を締め出そうとしている。世界各国は、米国に追従する道を選ぶか、中国依存に固執し続けるか、いずれかの選択に迫られている。今後、国際政治は、ダイナミックな変化を加速させるに相違ない。
この記事のまとめ
ウイルスの研究が、中国武漢で行われていたのは、ほぼ、事実であろう。それが医学的なものか、軍事利用に転用出来る研究だったのか、今となっては定かではない。WHOの査察団にも、「再調査の要あり」と指摘はされているが、仮に当該のウイルスが存在したにせよ、中国は隠蔽し、厳しい査察に応じるとは考えにくい。英国や印度で変異を遂げたウイルス株は、日本で猛威を奮っているそうだが、その都度、日本は緊急事態宣言なる愚策を繰り返し、事の実相を見誤り続ける事態に陥っている。既に、官邸の機能は麻痺している。私は、ウイルス自体の存在を信じて居ない上に、嫌と言うほどワクチンの危険性を知っているので、自分は接種する気は、更々無い。
後半では、何故、各国が、脱中国を目指すか見て来たが、指摘した通り、パンデミック危機のステージが、国際的な係争へと変貌を遂げつつあるからである。武漢肺炎は、世界経済を大きく揺すぶり、大国同士の外交的破局を招来している。我が国にとっても、経済のみならず、安全保障の問題にも直結しかねない、重大な局面を迎えている。冒頭で見たように、武漢肺炎による経済的打撃は、リーマンショックを遥かに凌駕するとの専門家の指摘がある。私達日本人は、「国の再建」に向けて、新たな努力に勤しむ必要があるだろう。
参考文献
新型コロナパンデミックと世界経済への影響分析：ノンテクニカルサマリー
https://www.jiia.or.jp/strategic_comment/2020-5.html
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